2022年に向けて商品・サービスを考える

中小企業診断士　中島誠

2021年はコロナ禍に振り回された１年でした。先行きを見通すのは難しいですが、ワクチン接種が進むなど徐々に終息していくことは間違いありません。2022年はアフターコロナが本格化していくため、皆さまの商品・サービスも変化に遅れることなく対応することが大事です。2022年に向けての商品・サービスを考えるヒントをお伝えしたいと思います。

まずはコロナ禍で何が起きたのか、簡単に振り返ります。

人との接触を減らすことが感染防止に最も有効であるため、家の中への「巣ごもり」が当り前になりました。家の中での業務・打合せ、家の中での買い物、家の中での外とのコミュニケーションなどが増えたのではないでしょうか。

その巣ごもりを支えたのが、オンラインによるサービスだったことは間違いありません。

リモートワークやオンライン会議ができるサービスが増え、ＥＣ販売の商品種類は確実に増加しました。また、巣ごもりにより販売数が伸びた商品やサービスも多くあります。家の中でも快適に暮らせるグッズ、オンラインで見られても恥ずかしくない部屋着などが上げられます。

それでは、アフターコロナはどのような行動変化があり、どのような商品・サービスが求められるのでしょうか。ここからは推測にはなりますが、何らかヒントになればと思います。

ではコロナ禍によってわかったことを考えてみます。

一つ目は、対面でなくてもできることも多いことがわかりました。今後もリモートワークは一定程度維持され、ＥＣ販売は増えていくでしょう。ただし、オンラインでは不十分でやはり対面の方が良い場合があることもわかりました。そのため、すべてをリモートワークにするのではなく、会社への出勤日を多くする企業も増えています。

二つ目は、デジタル化がいかに便利で必要なのかが認識されたと思います。デジタル化の必要性は、一般企業だけではなく行政も感じたことは間違いありません。ワクチン接種券や給付金の配布など行政のデジタル化が進んでいれば、かなりスムーズにできたと考えられます。ただし、サービスの提供側だけではなく、受ける側もデジタル対応ができなければ進まないことも再認識されました。まだ受ける側の対策は十分ではないように感じます。

最後に2022年に向けての商品・サービスを考えるヒントをお伝えしたいと思います。

これまで述べてきたようにコロナ禍により人々の行動が変わり、新たな商品・サービスが出てきましたが、アフターコロナも変わらずに求められるもの、アフターコロナでも必要だがまだ不十分なもの、コロナ禍前に戻るもの、とそれぞれあると考えられます。

2022年はこれまで以上に消費者の行動変化を注視し、そこから求められる商品・サービスを推測し、ご自身の商品・サービスをどのように変えていくのか、進化させていくのかを考えることが大事になります。

以上